フリープラスとその評判が知りたい!

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どんな会社?フリープラスの会社概要

株式会社フリープラスは2007年に設立された訪日関連事業、WEBマーケティング事業を取り扱う会社です。資本金1億1500万円、従業員数139名で、大阪本社を拠点に東京、インドネシア、ベトナム、フィリピンに支社を設けています。2007年の設立と同時にITアウトソーシング事業をスタート、その後日本の職人が作るオーダーメード革靴のオンラインストア(現在は終了)、SEO事業などを手がけていきます。順調な経営のなか増資とそれに伴うオフィス移転を繰り返し、現在は訪日旅行者向けの情報提供サービスを主体に運営を行っています。

訪日旅行市場に特化した調査サービス「インバウンドリサーチ」は、来日中の訪日観光客に直接アプローチすることからネットリサーチまでを網羅し、訪日観光団体に特化した飲食店予約システム「JAPARES」は国内・国外のランドオペレーター及び旅行代理店向けにサービスを展開、この他にも株式会社フリープラスでは、日本の自治体が海外の旅行会社に向けて自分の地域の観光情報を7ヶ国語で発信できるWEBプラットフォーム「JAPAN TIMELINE」や、日本に旅行をしたい世界中の方と、日本旅行におけるコンサルタントをマッチングするCtoCサービス「GUIDEST」などを提供しています。

集めてみました!フリープラスの評判が気になる

株式会社フリープラスの訪日旅行者向けサービスは、外国人旅行客からの評判がとても良いです。特に飲食店予約システム「JAPARES」は国内・国外のランドオペレーター、旅行代理店を通じて利用できるサービスですが、予めどのような飲食店があるかを調べた上で予約ができるため、観光をよりスムーズで充実したものにしてくれると重宝されているシステムなんです。外国人旅行客にとって、来日してから飲食店のチェックをするのはなかなか手間ですから、このシステムはとても便利に利用されているようですね。

また株式会社フリープラスの、自治体情報を7か国語で発信できるWEBプラットフォーム「JAPAN TIMELINE」は、各自治体の外国人旅行客獲得のためのアプローチに役立つと評判を得ています。外国語に長けるスタッフがいなくともこれを利用することで発信したい情報を簡単に翻訳してもらえ、さらに常に最新の情報を更新し続けられるとあって、多くの自治体に利用されています。特に小さな地方自治体においては情報発信のスキルに悩むことが多いですから、地域活性化のために重宝されているようですね。専用アカウントを発行すればどの地方自治体でも利用できるので、世界に向けて簡単に情報を発信することができるんですよ。

どんな人?フリープラス代表取締役社長須田健太郎氏

フリープラス代表取締役社長の須田健太郎氏とはいったいどんな人なのでしょう?その経歴と評判について調べてみました。

フリープラス代表取締役社長須田健太郎氏は1985年、マレーシア・クアラルンプール生まれ。日本人の父とマレーシアの華僑である母を持ち、幼少期をマレーシア、インドネシアのジャカルタで過ごしました。この経験は国際感覚に優れているとの評判を得ている須田氏に大きな影響を与えているのかもしれませんね。

企業を決意したのは20歳の成人式の夜のことだったといいます。生きることの意義を考えた須田氏は世界企業を創ることにその答えを見つけたのです。須田氏曰く、「世界企業を創り、その会社が私の死後も、サービスを通じて世界に幸せな人々を生み出し続ける。それが出来たなら、私は人間世界においては生きた意味があるだろうと思い、世界企業を創ることを決めました。」

日本を思う須田氏は戦後の焼け野原から、日本を立て直してくれた先人達への感謝を常に想い、先人の遺産に甘えるだけではなく、私達が日本の未来を創らねばならないと考えているそうです。そして、訪日観光事業を成長させることによって、日本の元気の原動力となろうとしているのです。

その努力の甲斐あって、現在ではフリープラスは訪日観光業に特化している数少ないベンチャー企業との評判を不動のものにしています。

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